情報収集行動の変化
近年、インターネットの普及によって情報収集行動に大きな変化が生じています。ネット検索による情報収集は、生活者レベルにとどまらずビジネス環境においても一般化しています。
広報活動で獲得したメディア記事についても、詳細を知りたいユーザーは直接連絡を取る前にまずネットを検索します。情報収集目的でネット検索したユーザーに適切な情報を提供できるか否かは、具体的な問い合わせや営業訪問の機会獲得に大きな影響を与えます。
ユーザーの情報収集行動がネット検索に軸足を移している今日、マーケティング活動においてインターネット上に情報を蓄積する重要性がますます高まっています。ユーザーの視点で考え、ユーザーの役に立つ有益な情報を発信し蓄積することは、ビジネス上の大きなアドバンテージとなります。
情報資産の蓄積
広報活動の成果としてメディアに掲載された記事は、記者という信頼できる第三者の目を通して発信されます。このため読者は報道媒体で紹介された「記事」情報に信頼を置きます。ただし新聞や雑誌の記事は、日ごと／週ごと／月ごとに新たな情報が発信されるため、読者が意図的に保存しない限り、情報が手元に残りにくく、あとから探すにも手間がかかります。
一方、ウェブサイトやビジネスブログなど「オウンドメディア」で発信した情報はインターネット上に蓄積され、ネット検索によって半年後、5年後でも容易に情報接触が可能です。
インターネット上に蓄積された情報コンテンツは、自社の資産となります。
いつ始めるか、どのくらいの頻度で情報発信するかによって、オウンドメディアの将来的な資産価値は変動します。ですが、無理な運用は破たんを招きます。東京PRは社内体制やリソースをお伺いした上で、実情に即した効果的な活動プランをご提案します。
顧客フォローツールとしての活用
自社の顧客リストには、アクティブな顧客（ホットリード）だけでなく、今すぐ商談に結び付かない顧客や休眠顧客（コールドリード）が数多く含まれます。オウンドメディアは、こうしたコールドリードに対する顧客フォローツールとして有効に機能します。一般的に、展示会で獲得した名刺の9割以上はコールドリードと考えられています。顧客フォローの施策がなければ、これらの名刺は机の脇に積まれたまま放置されることになります。自社コーポレートサイトやブログサイトへの情報蓄積と併せ、定期的なメールマガジンによって情報更新を通知することで、見込顧客との関係性維持が可能となります。
マーケティング活動の「しくみ」を保有
継続したマーケティング活動を通じて顧客フォロー体制を整備することにより、顧客との関係性を維持し、会社やサービスに対する理解を促進することで、実商談の機会が獲得できます。
- 蒔いた種を収穫するには「育成」の工程が必要となり、これを担う活動がマーケティング
- 「集客→育成→顧客化」までのフローを構築し、顧客フォロー体制を整備
- 一連の「しくみ」を準備することで、展示会やウェブ経由でセールスリードを獲得した際に、その場になって対応方法を考えることなく、すみやかに独自のマーケティングプロセスに乗せることが可能
東京PRはプレスリリースを軸とした報道媒体への情報提供に加え、ウェブサイトやメールマガジンなどのオウンドメディアを活用したマーケティング活動をサポートします。