居場所ハウスにかまど登場、知識伝承と学びの体験で
高齢者と若年層の交流を深める
ハネウェル居場所ハウス（大船渡市末崎町）で開催された『かまど交流イベント』の様子 （写真提供：ハネウェル・ホームタウン・ソリューションズ）
[岩手県大船渡] 2014年10月15日 – 米ハネウェル（NYSE:HON）の日本法人ハネウェルジャパン（東京都港区／代表取締役社長：家永正之）は、「ハネウェル居場所ハウス」（岩手県大船渡市末崎町）にて、去る10月4日（土）にハネウェルジャパン社員を含む約30名が参加し、『かまど交流イベント』を共同開催しました。
「ハネウェル居場所ハウス」は、同社の2011年東日本震災支援の一環として、2013年6月に開所した高齢者を中心とした多世代交流の場で、建設費用は全世界のハネウェル社員からの寄付をもとにハネウェルの社会貢献活動部門「ハネウェル・ホームタウン・ソリューションズ」が運営するハネウェル・ヒューマニタリアン救済基金が提供しました。
ハネウェルジャパン代表取締役社長の家永正之は、「ハネウェル居場所ハウスがますます発展し、地域社会をサポートしていけることは、ハネウェル全社員にとって非常に喜ばしいことです。かまど体験は、居場所ハウス設立目的の一部である若い世代への知識の継承と、多世代間の交流の一助となることを願っています。」とコメントしています。
ハネウェル居場所ハウス（大船渡市末崎町）で開催された『かまど交流イベント』の様子 （写真提供：ハネウェル・ホームタウン・ソリューションズ）
イベントでは、かまどの火の入れ方、火力調節法などを学び、その後は地元の皆様にご用意いただいた大船渡名産のさんまなどと共に炊き立ての栗ご飯を美味しくいただきました。
このたび居場所ハウスに設置されたかまどは、地元有志から寄贈いただいた旧式のかまどを再利用したもので、地元高齢者の皆様の手で居場所ハウスに設置されました。設置費用はハネウェルジャパンが支援しました。
ハネウェル居場所ハウスは、パートナーである米ワシントンD.C.に拠点を置く非営利組織 Ibasho 、国際的人道支援組織Operation USA、地元の社会福祉法人典人会、北海道大学建築計画学研究室、有限会社伊東組、古民家材を寄贈いただいた小沢夫妻および、大船渡市、末崎町の皆様など多くの方々のご尽力により2013年6月13日にオープンしました。
地域住民を主なメンバーとする居場所ハウスの運営団体で、今回のイベントを共催した『「居場所」創造プロジェクト』理事長の近藤 均 氏は、「ハネウェル居場所ハウスは、地域高齢者をはじめ多くの人にとって大切な拠り所となっています。近い将来、近隣には約50戸の復興住宅が完成し、新しい住民を迎えます。居場所ハウスは、今後も地域活動の中心として、新しい住民も含め様々な世代が交流できる取り組みを行ってまいります。」と述べられました。
ハネウェル・ホームタウン・ソリューションズは、ハネウェルの社会貢献部門で、科学・数学教育、家族の安全・セキュリティ、住居・住生活、環境保護および人道支援5つの領域の貢献活動を実施しています。公的機関や非営利組織と協働し、さまざまな社会のニーズに応えるプログラムを実施しています。詳しい情報は、http://citizenship.honeywell.com/ をご覧ください。
ハネウェルインターナショナル（www.honeywell.com）は、フォーチュン（Fortune）100社にノミネートされた、テクノロジーおよび製造分野におけるトップレベルの複合企業であり、航空宇宙分野の製品およびサービス、ビル／住宅／産業用の制御テクノロジー、ターボチャージャー、パフォーマンスマテリアルズなどを世界中のお客様に提供しています。ハネウェルのニュース・詳しい情報は、 www.honeywellnow.com をご覧ください。
本プレスリリースには、1934年米国証券取引法第21E項が意味するところの「将来の見通しに関する記述」が含まれています。当社または当社の経営管理者が将来の発生または発生する可能性を意図、予想、予測、確信、または期待する活動、事象、または発展について述べた、過去の事実以外の記述はすべて、将来の見通しに関する記述です。これらの記述は、過去の経験と傾向、現在の経済状況、期待される将来の発展とその他の関連要因を考慮した経営管理者の仮定および予想に基づくものです。本リリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、当社の経営、製品、サービス、および価格に影響する経済、競争、政府、および技術的要因を含む（がこれに限定しない）リスクや不確実性にも左右されるものであり、このような将来の見通しに関する記述は、将来の業績、実際の結果、発展業務遂行上の決定を保証するものではなく、当社の将来の見通しに関する記述によって予想された内容とは異なる場合があります。当社業績に影響を与える主要なリスクや不確実性については、当社Form 10-Kおよび米国証券取引委員会提出文書に記載しています。